仮想通貨に技術革新の動きあり。ビットコインはまだ伸びる！

こういった悩みをばっちり解決します。

１．仮想通貨（暗号通貨）とは？

仮想通貨とは文字通りインターネット上で取引される「仮想の通貨」を指します。
ビットコインが最もよく知られていますがほかにもさまざまな種類があります。

普通の通貨も円やドル、ユーロなどがありますが、これと同じイメージでOKです。
最近ではLINEが独自通貨の発行を発表するなど、仮想通貨の種類は増え続けています。

仮想通貨で商品を購入することもできますが、多くの人が投資目的で保有しています。
2017年には主要通貨のビットコインが20倍に急騰、テレビなどでも大きく騒がれることになりました。
投資成功者「億り人」を多数排出し仮想通貨バブルの年と言われています。

取引を行う際は「取引所」と呼ばれる事業者（暗号資産交換業者）を利用します。
仮想通貨は国家やその中央銀行によって発行された、「法定通貨」ではありません。
実態が無いため価格が大きく変動する傾向にある点には注意が必要です。

仮想通貨で起こったハッキング事件

年に国内の大手取引所「コインチェック」から５８０億円相当の仮想通貨が流出しました。
被害者は２６万人に上るなど、歴史に残る事件になっています。
仮想通貨のイメージにも深刻な悪影響を与えました。

その後コインチェックは証券大手のマネックスグループに買収され、経営陣も一新されています。
事件から11ヶ月後には一部の通貨の取引を再開させ、今ではほとんどのサービスが復活しました。

２．ブロックチェーン技術による技術革新

ブロックチェーンとは「みんなで共有する台帳」のことです。
仮想通貨に限らず、ネット上の情報を世界中の端末で管理することで情報を保証します。

例えばコインチェック事件のように取引所の1つがハッキングを受けたとしましょう。
改ざんされた情報に対しその他の取引所やサーバーから即時修正が行われます。
成功させるには「全ての端末」に対し同時にハッキングを仕掛ける必要があります。
シンプルに不可能です。

ブロックチェーンにより実現する「Difi」

Difi（分散型金融：Decentralized Financei）とは、ブロックチェーン上に構築される金融のエコシステムです。
要するに「誰でも利用でき、中心となる管理者がいない銀行」です。
資産管理に留まらず、個人レベルが容易に金融サービスを作成、提供できるようになります。
例えば積水ハウスが賃貸契約の円滑化を目的としてブロックチェーン技術の活用を発表しました。

Difiは特に既存の金融システムを利用できない人に大きな利益を与えます。
例えばアフリカなどの途上国では銀行口座を持てない人も多数存在します。
Difiの実現によりそういった人々が資産を管理する手段を手に入れることができるのです。
文字通り「世界を変える技術」であると言えるでしょう。

３．仮想通貨はまだ「始まったばかり」

仮想通貨市場は成熟しきったという話もありますが、これは間違いです。
むしろこれまで様子見をしていた一般投資家の参入が加速する可能性が高いと言えます。
動きがあった際にすぐに行動に移れるよう、取引所の口座開設は行っておきましょう。

初心者はビットコインだけ取引できれば充分なので基本どこでも変わりません。
手数料なども気にするほどの差はありません。
迷ったらコインチェックかDMMにしておけば良いかと思います。

４．まとめ

本記事では仮想通貨とそれを支える技術についてご紹介しました。
仮想通貨の登場から10年が経ちますがようやく地盤が固またったと言えます。
敬遠していた方も情報収集を継続することをおすすめします。

以上、参考になれば幸いです。